【開催終了】2023年1月29日(日)開催!デジタル人財のための青森移住「新しい青森暮らしセミナー&交流会 」


開催終了しました

イベント概要

「いつか青森で暮らしたい」という思いをお持ちですか?いざ現実的に移住するとなると、仕事や生活の不安・相談できる人が身近にいない心細さ等に悩むものですよね。

今回、都市圏に住むデジタル人財の皆様を対象として、県内IT企業のご紹介・移住に役立つ制度や相談窓口のご紹介・先輩移住者の体験談・県内ITワーカーとの交流会など盛りだくさんのイベントを開催いたします!

イベント詳細

■イベントタイトル

ITと働き、自分らしく暮らす

デジタル人財のための青森移住セミナー

「新しい青森移住セミナー&交流会 」

■こんな人におすすめ

・東京でエンジニアをしていて、いつか青森に住みたいと思っている

・実家のある青森に家族で移住したい

・会社の業務がフルリモートに変わったので青森に移住したい

・青森でITスキルを活かして働ける会社があるのか知りたい

・青森のデジタル人財と繋がりを作りたい

・青森移住に役立つ制度や支援を知りたい

・漠然と青森移住に興味がある

■日時

令和5年1月29日(日)16:00-18:00

※15:40から受付開始いたします。

■場所

秋葉原UDX 4階ギャラリー(東京都千代田区外神田4-14-1

■参加費

無料

■タイムテーブル(予定)

16:00(5分)開会の挨拶

16:05(25分)「県内移住者のリアル」

講師:田中美華

16:30(30分)県内IT企業ライトニングトーク(3社×10分)

登壇者:佐々木哲也(株式会社スマーティ 代表取締役)

蕨加奈子(ウェブディレクション事務所ワラビノーツ 代表)

村岡将利(株式会社ビーコーズ 代表取締役)

17:00(55分)テーブルディスカッション・名刺交換等交流会

17:55(5分)アンケート記入・終演


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移住情報セミナー担当講師紹介

講師:田中 美華

株式会社リモットさん 代表取締役

早稲田大学卒業後、都内ベンチャー企業を経て独立。
2017年、東京から八戸市にUターン移住し、法人化。
2020年には著書『世界一わかりやすい Zoomマスター養成講座 改訂版』を執筆。現在はオンライン秘書サービス「リモットさん」の提供を中心として、スタッフ50名と共に企業のデジタル化と働く人の多様性を推進する活動を展開。

ライトニングトーク登壇者紹介

1人目:佐々木  哲也

株式会社スマーティ 代表取締役

システム開発(システム導入支援・受託ソフトウェア開発・サポートソリューション提供等)の企業を経営。

青森県八戸市生まれ。都内のソフトウェア開発企業に5年ほど勤務した後、Uターン移住して富士電機に入社。2003年に株式会社八戸システムサポートを創業。2018年には社名を「スマーティ」に変更し、様々な新規事業開拓を行なっている。

2人目:蕨  加奈子

ウェブディレクション事務所 ワラビノーツ 代表

合同会社浜と山と 代表

青森県八戸市出身。東京の制作会社にて紙媒体・Web媒体の制作や編集、ディレクターとして携わり、2013年末に八戸市にUターン。2018年秋に個人事務所ワラビノーツ・2022年6月に合同会社浜と山と 開業。青森県内の小さな店舗のSNS運用支援やWebサイト構築・改善などWebマーケティングやデジタルの力でサポートしている。Webディレクター・Webコンサルタントとしての活動と並行して、2022年からシェアオフィス風笑堂を運営。

3人目:村岡 将利

株式会社ビーコーズ 代表取締役

地元十和田市から進学の為上京。WEB系エンジニアとして2社経てフリーランスとして独立。

その後、生まれ育った地元を変えてみたいと一念発起しUターンと同時に株式会社ビーコーズ設立。 「一人ひとりが大義をもって働く社会をつくる」というVISIONのもと、会社経営はもちろん、メイン事業のWEB制作と共にコミュニティカフェ「second.」で飲食経営、多目的スペースとしての活用を目指している「third.」の運営を行い、スペースを活用した仕組みづくりも行っている。

地元での新しい価値・文化づくりに挑戦中。

テーブルディスカッション・名刺交換について

都市圏在住者と県内先輩移住者が交流できる時間です。お題が用意されての楽しいディスカッションタイムや、自由に名刺交換ができる時間も用意しています。ITワーカー同士の情報交換や、移住相談の場としてご活用ください。

当日はぜひ多めに名刺をご持参ください!


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お問い合わせはこちら

■担当窓口

メール:info@mom-university.com

電話:050-3647-0217

担当:白木 (RS)

■主催
青森県商工労働部 新産業創造課
■運営
RS
執筆者:MIKA TANAKA